昔の金額が今のお金でいくらになるかを消費者物価指数(CPI)で換算します。金額と基準の年、比較する年を入れるだけで、換算額と累計の物価上昇率、年平均の上昇率、そしてそのお金を現金のまま持っていた場合に残る購買力まで表示します。韓国の物価は1960年から、米国の物価は1947年から計算できます。
換算は2つの年の指数の比だけで決まります。そのため指数の基準年（韓国は2010年=100、米国は1982〜84年=100）が違っていても結果は同じです。割り算で基準が約分されるからです。
各年は年平均指数を使います。同じ年でも1月と12月の物価は違いますが、「1990年の100万ウォン」という年単位の問いには年平均が最も一般的な基準です。
韓国の物価は1990年から2025年までに約3.03倍になりました。年平均に直すと3.22%です。同じ期間の米国は2.46倍、年平均2.61%でした。
物価が3倍になったということは、お金の価値が3分の1になったということです。1990年の100万ウォンを現金のまま置いておくと、2025年には1990年基準で約33万ウォン分しか買えません。
家計が実際に買う財とサービスを一つのかごにまとめ、そのかごの値段が年ごとにどう変わるかを一つの数字にしたものが消費者物価指数です。韓国は統計庁が約460品目を、米国は労働統計局(BLS)が数百の品目群を調査しています。
指数そのものには「ウォン」や「ドル」といった単位がありません。ある時点を100と置き、他の年をそれに対する相対値で表します。韓国の系列は2010年を100、米国の系列は1982〜84年平均を100としています。
品目ごとに重みが違います。支出に占める割合が大きい住居費や食料品が動くと指数は大きく動き、割合の小さい品目は価格が大きく変わっても指数をあまり揺らしません。
要は一行です。換算額 = 金額 ×（比較年の指数 ÷ 基準年の指数）。物価が2倍になったなら同じものを買うのに2倍のお金がいる、それだけの計算です。
1990年の100万ウォンを2025年に移してみます。韓国の指数は1990年が44.551、2025年が135.002。135.002 ÷ 44.551 = 3.030 なので、1,000,000 × 3.030 ≈ 303万ウォンです。
指数の基準年が系列ごとに違っても気にする必要はありません。割り算で基準が約分されるので、2010年=100の表でも1982〜84年=100の表でも同じ倍率になります。
逆方向も同じ式です。今の300万ウォンが1990年にいくらだったかは、2つの年を入れ替えるだけ。倍率が逆数になり、約99万ウォンと出ます。
累計上昇率は「期間全体でどれだけ上がったか」です。倍率3.03なら（3.03 − 1）× 100 = 203%の上昇です。
年平均上昇率は「毎年何%ずつ上がったと見ればよいか」です。ここで 203 ÷ 35 = 5.8% と割るのは誤りです。物価は前年の水準の上に積み上がる複利なので、幾何平均を使います：（3.030^(1÷35) − 1）× 100 = 3.22%。
差が大きいのは複利のためです。年3.22%を35年掛ければちょうど3.03倍になりますが、単純な割り算で得た5.8%を35年掛けると7倍を超えます。
だから「年平均3%台の物価」は実感より重く効きます。3%は1年だけ見れば小さくても、一世代を過ぎるとお金の価値を3分の1にします。
かごが平均です。 指数は「平均的な家計」の支出構成で加重平均した値なので、自分の支出構成とは必ずずれます。家賃比重の大きい単身世帯と持ち家の4人世帯では、同じ年でもまったく違う物価を経験します。
上がった品目ほど記憶に残ります。 よく買うもの（食料品・外食・交通）の値動きは毎回目に入りますが、値下がりした品目（通信料金、家電、衣料）の下落は実感しにくいものです。指数は両方を同じように計算します。
品質変化が調整されます。 10年前の携帯電話と今の携帯電話が同じ値段なら、統計は「性能が上がったので実質価格は下がった」と処理します（品質調整）。方法論としては妥当でも、財布から出る金額だけを数える実感とはずれます。
資産価格が入っていません。 住宅価格や株価は消費ではなく投資なので指数にありません。家を買おうとする人にとっては最大の支出であってもです。
名目は「当時書かれていた数字」、実質は「物価を取り除いた後の値打ち」です。1990年の月給100万ウォンと2025年の月給300万ウォンは名目で3倍ですが、物価が3.03倍になっているので実質ではむしろ少し減っています。
つまり「何年かで年収がいくら上がった」という話は、同じ期間の物価と並べて初めて意味を持ちます。賃金上昇率が物価上昇率より低ければ、名目の給与が上がっても実質購買力は減ります。
貯蓄も同じです。年3%の利息がつく預金でも、物価が年3.2%上がる間は実質利回りはマイナスです。利息にかかる税金（韓国は15.4%）まで引くと差はさらに開きます。
実質利回りはおおよそ「名目利回り − 物価上昇率」で見積もれます。正確には（1 + 名目）÷（1 + 物価）− 1 ですが、どちらも小さいときは引き算でほぼ合います。
昔の金額を今の感覚に置き換えるとき。 記事や小説に出てくる「1975年の月給5万ウォン」が今どれくらいかが分かると、文章の読み方が変わります（韓国の物価は1975年から2025年で約12.3倍になりました）。
長期の契約や年金を見るとき。 30年後に受け取る固定額は物価の分だけ値打ちが削られます。物価連動の条項があるかどうかが重要になる理由です。
目標額を決めるとき。 20年後の「1億」が今の1億とは違うと織り込んでおくと、計画がぶれません。年2%なら20年後の1億の値打ちは約6,700万ウォン相当です。
世代間で比べるとき。 親世代の初任給や最初の住宅価格を今のお金に直すと、「あの頃は安かった」がどこまで正しいかを数字で確かめられます。
韓国の消費者物価基準で2025年の約303万ウォンです。1990年の指数44.551が2025年に135.002となり、3.03倍になりました。年平均の物価上昇率では3.22%です。
換算額 = 金額 ×（比較する年の指数 ÷ 基準の年の指数）です。1990年の100万ウォンを2025年に移すと 1,000,000 ×（135.002 ÷ 44.551）≈ 303万ウォン。累計上昇率は（倍率 − 1）× 100、年平均は（倍率^(1÷年数) − 1）× 100 です。
消費者物価指数は家計の支出割合で重みづけした「平均的な買い物かご」です。個人の支出構成は平均とは異なります。家賃の比重が大きかったり外食が多ければ実感は指数より高くなり、値下がりした通信費や家電の比重が大きければ低くなります。
いいえ。消費者物価指数は消費する財とサービスの価格だけを対象にします。住宅の購入価格や株式は投資であって消費ではないため除かれます（家賃は住居費として含まれます）。資産価格が急騰した時期に実感とのずれが大きくなるのはそのためです。
換算する金額がウォンなら韓国、ドルなら米国を選んでください。韓国の指数でドル建て金額を換算すると、買い物かごの違う国の物価を当てはめることになり結果が誤ります。この計算機は為替換算を行いません。
米国はFREDのCPIAUCSL月次指数を年平均にして1947年から、韓国は世界銀行が取りまとめた年次の消費者物価指数で1960年から収録しています。どちらも2025年までで、進行中の年は年平均が確定しないため含めていません。
このツールが何を根拠に計算し、どこまで答えられるかを明示します。
換算額 = 金額 ×（比較年のCPI ÷ 基準年のCPI）· 累計上昇率 =（倍率 − 1）× 100 · 年平均上昇率 =（倍率^(1÷年数) − 1）× 100（幾何平均）· 残った購買力 = 金額 ÷ 倍率1990年の100万ウォン → 2025年：1,000,000 ×（135.002 ÷ 44.551）≈ 303万ウォン · 累計 +203% · 年平均3.22% · 残った購買力は約33万ウォン